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築年数の古い住宅をお持ちの場合、家の耐震性は一番気になるポイントではないでしょうか?

 

実際に2016年の熊本地震では「新耐震基準」と呼ばれる基準で建てられた、比較的新しい住宅も倒壊などの被害を免れませんでした。

 

住宅の耐震の基礎知識として「新耐震と旧耐震」、「2000年基準」についてお伝えします。

 

1、新耐震基準と旧耐震基準

 

かつては大工の経験によってつくられていた住宅に耐震性を持たせるよう、建物の強度については建築基準法で制定されています。

 

その建築基準法に、1981年(昭和56年)に大きな法改正がありました。

 

法改正以前の旧耐震基準ではまれに発生する地震(震度5程度)でほとんど損傷しない、となっていたのが、

新耐震基準では極めてまれに発生する地震(震度6強)で倒壊、崩壊しない、と変わりました。

 

具体的には地震に対抗する壁(耐力壁)の量や、筋交いの規定が盛り込まれています。

 

この法改正の効果は大きく、1995年に起こった阪神淡路大震災では旧耐震基準の70%近くの建物が小破から大破以上の被害を受けたのに対し、新耐震基準ではその割合は30%以下まで抑えられていました。

 

2、木造住宅の2000年基準

 

1995年の阪神淡路大震災では、新耐震基準の木造住宅も大きな被害を受けました。

 それを受けて定められたのが2000年基準です。

 

この法改正で決められたことは、耐力壁の配置と、筋交いや柱につける金物の規定です。

 

昭和やそれ以前の時代に建てられた住宅というと、南側は大きな掃き出し窓があり、家の中に壁が少ない和室中心の間取りが多かったと思います。

それに対して、最近建てられる家はどうでしょうか。南側に窓はあっても、横に何枚も連なることは稀ですね。

ライフスタイルの変化もありますが、耐震性の向上のために壁が多くなっているのも事実です。

 

木造住宅の耐震性能について詳しくはこちらをご覧ください。

木造住宅の耐震性

 

3.耐震診断でわかること

耐震診断の流れとしては、最初に簡易的な【一般診断】を行います。

壁の中を壊したりはしない目で見た判断となります。

 

精密な診断ではありませんが、築年数、間取りなどを総合的に判断しますとだいたいのところは判断できます。

 

ちなみに、実際に耐震診断をしてみると2000年以前に建てられた住宅のほとんどは【倒壊の危険がある】という残念な結果になってしまいます。

 

耐震診断の結果を受けて補強の工事をする場合は、補強設計のための精密診断を行っています。

その際には実際の工事で耐震性がどのように改善するかを数値目標として掲げています。

 

 

 

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